こんにちは、JOSUIの中村です。
新規事業・研究開発リーダーに向けたメールシリーズ「未来を造る人になる」の第３７回です。
今回は、「教育は誰が受けるべき？」というテーマで書きました。
前回のエントリーは こちら 。
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■アイデア創出セミナー
６月１２日にセミナーを開催しました。研究開発マネージャー向けの、アイデアの量産体制を構築するためのセミナーです。
その際、いただいた質問があります。
「アイデア創出に関する教育は誰に受けさせるべきでしょうか？」
というものです。
背景を説明すると、日本の大企業では特に、ステージゲート法等の開発マネジメント法の導入は済んでおり、いわば、アイデアを絞り込む方法は整備されています。
絞り込む方法は整備されている一方で、絞り込めるだけのテーマがないという会社が多いような気がしています。
ステージゲート法等の開発マネジメント方法は、テーマ別のリスクを減らす一方で、リスクの多いテーマは「殺す」（Kill）方法を取ります。
いわば、「多産多死」を前提としていることから、たくさん産む必要があるのです。
そのため、多くの開発マネージャーは、アイデア・テーマを考案することが課題になっています。
アイデアやテーマはマネージャー自ら考えますが、できればエンジニアや研究者に自ら考えて欲しい。
そういう思いから、研究者やエンジニアに教育を受けさせることが必要だと感じて、上記の質問に至ったということです。
■「全員です」
質問に対する私の答えはこうでした。
「全員です（誤解を恐れずに言えば）」
理由はこうです。
今後のものづくりのあり方は、３Dプリンタの登場に代弁されるように、参入障壁が下がります。
また、かつての大量生産・消費時代から多品種少量生産に移行するように、ものづくりも、多くの作り手が個々に違ったものを作るようになるでしょう。
戦争も同じです。
かつては大量破壊兵器を前提とした、荒っぽい戦争をしていたわけですが、今は違います。
中東での戦争に見られるように、キーマン一人をターゲットとするなど、ゲリラ戦が中心となっています。
ゲリラ戦で求められるのは現場での判断能力、現場での実行能力です。
戦争に例えると、なんだか気味が悪いですが、火薬、エニアック、GPSなど、先端技術がまずは戦争利用され、その後民間に開放されるのが一般的な流れです。
だとすれば、現場での判断能力・実行能力に関しても同じではないでしょうか？
ものづくりに携わる事業開発者にとって、アイデアやテーマ発想の教育は、一部の「考える人」が受けるべきものではなく、全員が受けるべきものなのです。
全員が考え、判断し、実行する能力を持つべき時期は、目の前に来ていると思います。
■さあ、教育をしよう
手前味噌ですが、私がアイデア創出に関する研修を実施すると、受講した８割の人が「日々の行動が変わった」と答えています。
教育には効果があるのです（私の宣伝をするわけではありません 笑）。
さあ、研究開発マネージャーの皆さん、研究者やエンジニアを教育しようではありませんか？
きっと、研究者やエンジニアの行動が変わるはずですよ。
アイデア創出スクールの概要やカリキュラムは こちらのページ をご参照ください。